産業別就業者の割合(おまけ)
因みに、平成27年国勢調査の『6.3 産業(大分類)、男女別15歳以上就業者数及び産業別割合』で、情報通信業の就業者割合上位はこちらです。
8%以上の市区は33ヵ所(東京(22)、川崎横浜(9)、千葉(2))。
すべて都心部ですね。
産業別就業者の割合
平成27年国勢調査の中に、『6.3 産業(大分類)、男女別15歳以上就業者数及び産業別割合』というデータがあります。
東京都を抽出し、プログラミング関係の仕事をされている「G 情報通信業」就業者の割合をグラフ化しました。
「G 情報通信業」(赤)の割合は、都市部に集中しており、特に8%を超える地域は限られます。
『8%』
小学校の一クラス(25人)に、情報通信業に就業されている父兄が2名いる割合。
東京の市部では下記の通りです。
武蔵野市(9.8%)、調布市(9.2%)、小金井市(8.8%)、狛江市(8.6%)、稲城市(8.4%)、西東京市(8.3%)、国分寺市(8.3%)、多摩市(8.0%)
ある小学校の物語
むかしむかし、ある小学校に校長先生が赴任されました。
先生は校内でリーダーシップを発揮し、プログラミング教育を推進しました。iPadだけでなくWindowsパソコンやchrome bookも一人一台使えるようにし、スクラッチや教育版マインクラフト、ビスケット、マインドストームも導入し、通常の授業のアシストだけでなく、プログラミングの授業も行いました。公立小学校では日本有数のプログラミング教育を推進し、好奇心の強い子供たちも、楽しく授業を受けていたそうな。
ただ、独自路線を強力に推し進めた結果、周囲と微妙な空気が流れるようになり、結局校長先生はは請われて隣の町に移られたとさ。
さて、残された子供たちにはどのような成果が残ったでしょうか?
役場の人に聞いたところ、、、何も残っていませんでした。。。
パソコン等もスポンサーに返却され、ネット上にわずかに記録が残されただけでしたとさ。
誰も何も評価しなければ、まったくの無意味になってしまいます。
ICTニュースの記事
2016/04/04 https://ict-enews.net/zoomin/matsuda2/
2016/02/01 https://ict-enews.net/2016/03/15ict-repo/
2014/09/05 https://ict-enews.net/zoomin/05aiwa/
東洋経済の記事
2016/01/29 https://toyokeizai.net/articles/-/101956
プログラミング教育の評価
プログラミング教育の成果をどのように評価しようとしているのか調べたところ、
文科省の『小学校プログラミング教育の手引き(第一版)』にたどり着きました。
第2章 小学校のプログラミング教育で育む力に、(5)プログラミング教育の評価があります。
プログラミング教育として評価はしないそうです。。
プログラミングという教科や授業があるわけではない、だからプログラミング教育としてのは評価はないということのようですが、どうなのでしょうか?
評価されない取り組みに子供も親も先生もモチベーションを維持して取り組むのは大大変です。。
成果を出すには評価・フィードバックが必要だと思います。